起業したい。興味はあるけど不安を抱えている方はたくさんいます。そんな方に向けて、起業の理由や、起業にあたっての悩みや不安をまとめ、誰でもできる起業の方法について解説していきます。
また、起業を成功させたい方のために、起業にあたって、あると良い知識やスキルを解説しています。
本記事を読み終わる頃には、どのような人でも、起業に関する悩みや不安がなくなり自信を持てていることでしょう。
起業する理由とは
なぜ起業したいのかと聞かれ、困ったりしていませんか？
起業するにも、理由が漠然としている状態の方も多いです。ここでは、起業する理由にどのようなものがあるかについて解説します。
経済的な自由を得たいから
多くの人がこの理由だと思います。自身の経済状態に満足しておらず、もっと豊かに暮らしたい。もっと好きなことをしたい。そう思って起業を考えている人が多くいます。
お金を儲けたい、もっとお金が欲しい、稼ぎたいという理由は、紛れもなく正当で妥当な理由です。
しかし、多くの人がこの理由を隠します。他の理由を探そうとします。
隠す必要はありません。なぜなら、事業には営利性が求められているからです。非営利性の事業を行う目的であれば、登記できません。
株式会社であれば、株主に配当を行わなければなりません。そのため、営利性のある事業でなければ登記ができないことになっています。
経済的自由を求めるために起業することは隠すことではありません。堂々と公言できる理由です。
時間的な自由を得たいから
就職して働きながら『私って毎日何しているんだろう』と思うことはありませんか？
毎日出勤して働き、帰って寝て、出勤しての繰り返し。このような生活に嫌気が差して起業したいと思う方もいます。
起業することで、勤めている会社に頼ることなく自力で事業収入を得るチャレンジができます。
そうすることで会社に縛られない時間の使い方ができます。
こういった時間的な自由を得たいという理由で起業に興味を持つことも、妥当な理由です。
社会に貢献したいから
こういった理由を持って起業を考える素晴らしい方もいます。
起業することで、事業を通して社会に与える影響を大きくすることが可能です。
近年、会社が社会に与える影響を重要視する声が高まっています。
例えば、Googleの事業が社会に与える影響は大きいですよね。
インターネットを利用しているほぼ全ての人がGoogleの検索アルゴリズムを利用しています。もしGoogleのアルゴリズムがなければ私たちは欲しい情報にたどり着くことがこれまで以上に難しくなるでしょう。
このように、事業を通して社会に貢献することができます。社会に貢献したいという理由で起業したい方は、ぜひ事業の成功を通して社会貢献を果たしていただきたいものです。
起業したいけど起業に抵抗がある理由
起業したいけど抵抗がある。本記事の読者様のなかには、このような状況の方が多いと思います。
起業とは何か？起業のことを知りたいという思いもそうですよね。知らないことはできないので、知ろうとしているのではないでしょうか。
起業にあたって抵抗になるものを具体化していきます。
起業にあたっての知識がない
第一に、知識がないから起業に抵抗があることが挙げられます。
『起業ってなんだか難しそう』そう思っている場合、知識がないことが起業の抵抗になっています。
起業に関しての知識があれば、そういった抵抗はなくなることでしょう。
起業する資金がない
これもよく聞く理由です。『起業するには多大な資金が必要』そう思っている場合です。
しかし、起業の仕方によっては0円で起業もできます。また、自己資金がなくても、資金調達という手段もあります。
起業する資金がないから起業できないというのは、起業に関する誤解です。
起業のアイデアがない・漠然としている
起業したいと思っているが、実際に何をどうしたら良いかわからない場合です。
しかしこれも、ある意味誤解です。具体的なアイデアがなくても、起業は可能です。
まずは動き出してみるというのも、事業を行う上で重要です。
起業に自信がない
これも『起業は難しい』と考えている場合です。
しかし、起業自体はそこまで難しくありません。事業の成功という点では簡単ではありませんが、動き出すことは誰でもすぐにできます。
成功している法人経営者・自営業者も最初から全員が自信があったわけではありません。
起業するにも何をするにも、新しいことを始めるには自信がないなど不安は付きものです。まずは動き出してみましょう。
起業して失敗することが怖い
そうはいっても、起業して失敗することは怖いですよね。
新しいことを始めるのに不安と失敗は付きものです。しかし、やってみないことには何も始まりません。
不安に思っていることも、実は誤解してしまっていることも多いです。
起業について正しく知って、正しく不安になることは重要です。
資格や知識なしでもできる起業の方法
起業には難しい資格や知識が必要だと思ってしまっていませんか？
起業は高校生でもできます。高校生でもできる起業について、解説していきます。
個人事業主として起業する
法人を立ち上げることも起業ですが、個人事業主として活動していくことも立派な起業です。
実は、『今から俺は個人事業主だ！』こう宣言するだけでなれます。
税務署に開業届を提出すれば、税務署からも個人事業主として認められます。
以降では、個人事業主として認められるための具体的な方法・手続きを解説します。
開業届を提出する
開業届を提出しなくても、宣言するだけで起業はできているのですが、税金のことを考えると提出した方が良いです。
起業しても、開業届を提出した場合は青色申告で節税ができますが、提出していないと青色申告ができずに65万円の控除ができません。
開業届の提出は簡単です。以下の手順で行います。
- 開業届（個人事業の開業・廃業等届出書）をダウンロードする
- 開業届を記入する
- 税務署へ提出する
これだけです。もしくは、お近くの税務署に出向いてそのまま開業届を記入・提出できます。
法人を設立する
多くの方がこの法人設立を意識していることでしょう。個人事業主として認められることより手間とコストがかかりますが、社会的信用は法人の方が大きいです。
法人として設立するためには、登記というものが必要です。
法人を設立する手順を記します。
- 決められた規則に沿って法人の基本事項をする
- 定款を作成する
- 資本金を払い入れる（1円から可能）
- 登記書類を作成する
- 登記申請をする
- 各種行政へ手続きを行う
起業したらやること
起業自体は、開業届の提出と法人の登記・手続きだけで完了します。
しかし、事業を動かすために必要なことが大きく2つあります。
事業計画を立てる
個人事業主の開業届や、法人の設立登記を完了するだけで起業は完了しています。しかし、事業を成功させるためには事業計画が必要不可欠です。
もちろん、実際に店舗を持って店舗を経営していく時は事業計画の必要性は明白です。
しかし、もしあなたがフリーランスとしてイラストレーターやWebライターであったとして起業し活動していく時も、事業計画を立てることをおすすめします。
また、事業に必要な資金を調達する時にも、事業計画書は必要です。
事業に必要な資金を調達する
事業を動かすための資金が自前で準備できない場合など、資金調達が必要です。
資金の調達方法には、以下の方法があります。
- 日本政策金融公庫から融資を受ける
- 信用保証協会を通して融資を受ける
- 銀行・信用金庫から融資を受ける
- 信用金庫のローンを利用する
- ノンバンク（銀行以外の金融業者、消費者金融）から融資を受ける
- 個人投資家から出資を受ける（エンジェル投資家など）
- クラウドファンディングを利用する
- ベンチャーキャピタルから融資を受ける
- 各自治体の助成金・補助金を利用する
- カードローンを利用する
- 親族や知人から支援を得る
- ファクタリングを利用する
- 手形貸付・約束手形を利用する
- 不動産担保ローンを利用する
- 仮想通貨を発行する
このように、資金調達の方法は数多くあります。もちろん、自身で投資や投機を行い資金調達することも可能です。
多くの方法がありますが、最もメジャーな方法は日本政策金融公庫から融資を受ける方法です。
審査基準が比較的低く、融資額も比較的高いからです。
これらの資金調達方法をうまく利用し、事業を動かしましょう。
起業するアイデアとは？起業の始め方
起業したいけど具体的なアイデアがなく起業を躊躇している方は多いです。
起業のアイデアの基本は、誰かの役に立つ、誰かが喜ぶことを行うことです。
ここでは、起業のアイデアを紹介していきます。ぜひ参考にしてみてください。
得意分野を生かして起業する
得意なことがあれば、それを武器にして起業することが おすすめです。
例えば、コンサルタントやアドバイザーといった形があります。
コンサルタントやアドバイザーには資格が必須ではありません。
抽象的に解説しますが、コンサルタントやアドバイザーは、人の悩みや困りごとを解決したり、課題達成に向けて助言や指導を行ったりする事業です。
もしあなたが Webに関する知識や経験が豊富であれば、その知識や経験が必ず役に立ちます。その知識や経験をもとに、困っている人や経営者に助言・指導を行います。
他にも、得意であれば人の需要を満たせることが多々あります。"ココナラ"というサービスが参考になるのでぜひ見てみてください。
ココナラでは、得意なことをもとにした商品やサービスが気軽に売り買いされています。
自分がやりたいこと・やりたくないことから起業する
自分がやりたいこと・嬉しいこと、やりたくないこと・嫌なことをまず考えてみましょう。
そもそも、事業で自分がやりたいと思っていることがあれば、そのまま起業しましょう。
事業でなく、日常において感じるやりたいことは、あなたひとりの思いではないかもしれません。それは需要に繋がります。
やりたくないことや嫌なことも同じです。あなただけの思いではないかもしれません。その思い自身も需要に繋がります。
需要があれば、供給する体制を構築して市場に参加すれば良いのです。
具体的には、"クラウドワークス"というサービスもその需要を供給する体制を構築した事業のひとつです。
利用している人は、ひとつの会社に依存したくない、もっと手軽に仕事をしたい、必要な人材をもっと手軽に入手したいなどの需要を満たすためにサービスを利用していると言えます。
この例のように、やりたくないことややりたくないことそのものが需要に繋がります。そこから具体的に事業のアイデアを出すことも良いでしょう。
成功事例を参考にして起業する
世の中には、どのようなアイデアを持って起業したかという事例が溢れています。
具体的には、気になる事業を行っている事業（主）のWebサイトを見に行くことがおすすめです。
事業（主）のWebサイトには、その事業の経営・基本理念が掲載されていることが多くあります。また、事業の行動指針も掲載されている場合があります。
大きな企業ほど、モノづくりを通じた豊かな社会づくり
（トヨタ行動指針）のように、やや曖昧に記載されていますが、規模の小さい企業ほど、より具体的に記載されている傾向が強くなります。
なかには、面白いアイデアを持って事業活動を行っている企業もあります。参考にしてみましょう。
時代のトレンドに乗る
起業に正解はありません。なぜなら、人々の価値観や需要が常に変化するからです。
例えば、縄文時代にカウンセリング事業を始めて成功するでしょうか。やってみないことには分かりませんが、現代のようにカウンセリングの需要があるとは思えません。
時代のトレンドに乗るということは、日々変化する価値観や需要にチャンスを見出すことになります。
上記は、"Googleトレンド"の2019年急上昇ワードです。"ペイペイ"や"タピオカ"などがトレンドになっていることがわかると思います。
2019年はキャッシュレス決済やタピオカが注目されました。タピオカ店を起業した人も多いでしょう。
神戸物産はの株価は2019年までは横ばいからやや上昇といった形ですが、トレンドに乗ってタピオカミルクティーを販売した結果、2019年以降の株価は急上昇し新高値を更新しています。
このように、トレンドに乗ることで事業を成功させることができます。
起業に必須ではないが役に立つ良い知識やスキル・資格
起業は、個人事業主として開業届を行ったり、法人を設立登記したりすることで誰でもできると解説してきました。
しかし、起業して失敗するという不安は残ります。
今すぐ起業したいわけではないがいずれ起業したい、起業して事業を行いながら知識やスキルをつけたいといった方に向けて、あると良い知識やスキル・資格をまとめました。ぜひ参考にしてください。
人脈
人脈があると、事業を拡大するきっかけになったり、困ったときに助けてくれたりします。
具体的には以下のメリットが望めます。可能な限り、人脈を広げ、深めておくと事業が成功しやすくなります。
- 事業に必要な人材となり得る
- 事業を効率的に動かしてくれる人材となり得る
- 事業をうまく進めるための助言・指導をしてくれる
- 仕事を提供してくれる
- 仕事を紹介してくれて幅が広がる
アサイン力（人材活用術）
実は、起業家がその事業に専門的な知識やスキルを持つ必要がない場合があります。
個人事業主として、自らが事業を動かす場合は他人に事業を動かしてもらうことは難しいです。しかし、法人を設立した方であればその必要はありません。
株式会社の場合、法人を設立すると設立者は株主となり、会社を所有します。しかし、経営は他の人に任せることができます。
さらに、経営者が事業を行う知識やスキルが必ずしも必要ではありません。実際に事業を行う必要な人材を配置すれば良いためです。
このように、個人事業主は別になりますが、法人を設立し経営の立場に立つ場合、事業を行う知識やスキルよりもアサイン力（人材活用術）が求められます。
マーケティング・事業計画力
こちらも経営をする立場であると、求められることが多いです。
では、マーケティングとは何でしょうか。実は明確に定義されていない場合が多いのですが、Wikipediaには以下の記載があります。
マーケティング（英: marketing）とは、企業などの組織が行うあらゆる活動のうち、「顧客が真に求める商品やサービスを作り、その情報を届け、顧客がその価値を効果的に得られるようにする」ための概念である。また顧客のニーズを解明し、顧客価値を生み出すための経営哲学、戦略、仕組み、プロセスを指す。
つまり、マーケティングとは"顧客が効果的に価値を得られる仕組み"というように捉えられます。
具体的には、市場分析、拡販方法、価格決定などがマーケティングにあたります。
これらが不十分であると、顧客は商品やサービスを買ってくれません。だからこそ、マーケティング力は事業を行う上で求められます。事業計画力とも言えるでしょう。
資格
起業に資格は必須ではありませんが、資格があると、知識や専門性を対外的にアピールでき、信用が得られます。
また、起業には必要ありませんが、経営にあたっては必要になる知識があります。そこで、あると良い資格を以下に挙げます。
ファイナンシャルプランナー
お金に関する知識を証明できます。
経営と税金は密接に関係しています。ファイナンシャルプランナーでは、その税金に関する一定の知識があることの証明になります。
経営における税金に関することは、税理士にすべて任せることもできます。
簿記検定
簿記（会計）に関する知識は、経営において収入や経費の管理をする際にあると便利です。
現在は、実際に深い知識を持たなくても会計処理ができるツールが出揃っていますので、それらを頼ることも良いです。
しかし、簿記（会計）に関する知識を持っておくことで、企業のお金の動きを専門的に理解できます。
ツールなどに完全に頼るのではなく、自身で経営状況の理解・判断できると良いでしょう。
中小企業診断士
中小企業診断士は、経営コンサルタントのプロとしての証明になります。
経営に必要なあらゆる知識が証明されるので持っておくと大きなアドバンテージになります。
しかし取得が難しいため、勉強期間が長くなることが多いでしょう。
税理士
税理士は税や会計に関わる知識を証明できます。
しかし、取得がかなり難しく、容易に取得できるものではありません。
社会保険労務士
事業が大きい場合には従業員を雇うことになると思います。
従業員を雇うと、社会保険に加入しなければいけません。その時の手続きなど、企業として行わなければいけないことが多々あります。
社会保険労務士は、そのような手続きをサポートしてくれます。起業者自身がこれらの知識を持っておくと、事業を円滑に進める土台になるでしょう。
起業のリスクと対策
起業した人が全員、目的を果たせているわけではありません。起業に失敗は付きものです。
起業の失敗とは具体的にどのようなものでしょうか。リスクとは具体的に何でしょうか。どのように対策すれば良いのしょうか。具体的に解説していきます。
経営責任を負う
事業を動かすことで、次のようなさまざまな経営責任を負うことになります。
- 従業員の生活を担う
- 経営目標の達成に追われる
従業員を雇えば、その従業員はあなたの会社の給与や福利厚生を頼って生活していくことになります。
それにくわえて、経営目標を達成できなければ責任を負うことになります。
従業員や株主、取引先の会社など、経営目標が達成されることに期待を寄せている人たちがいます。
そのような期待やプレッシャーを負いながら、事業を経営していかなければならないのです。
厳密には、経営から離れて所有の立場になり経営責任を手放すことが可能ですが、多くの場合経営を行なっていくでしょう。
なにより、事業の経営に関連する人たちとWin-Winの関係を作ること。この意識が重要です。
借金・経費などで支払いに追われる
事業を動かす際には、資金調達を行うことが多いと思います。そのため、融資の返済義務が生じます。
事業を動かし始めてすぐに安定した収益は出すことは簡単ではありません。
また、従業員への給与の支払い、所得が0でも発生する場合がある税金があります。
事業活動には、このような支払い義務が多くついてまわります。
しかし、次のような方法で対策も可能です。
- 軌道に乗るまで可能な限り従業員を雇わない
- 可能な限り固定費を減らして経営を行う
- 軌道に乗るまで法人ではなく個人事業主として事業を行う
最初から大きく出ると、その分リスクが大きくなります。可能な限りリスクを抑えて事業を開始することをおすすめします。
意図せず法律を犯してしまう場合がある
業務上過失、著作権の侵害、脱税など、意図して行っていないにも関わらず法律を犯してしまう可能性があります。
会社として事業を行なっていく上では、難しい法律の範囲に踏み込まなければならない時が多くあります。
- 民法（契約について）
- 著作権法
- 会社法
- 特定商取引法
- 労働基準法
- 刑法
- 景品表示法
- 不正競争防止法
- 下請法
例えば、口約束でもれっきとした契約とみなされます。口約束したことを忘れていたりしても"契約不履行"として法律を犯してしまうことがあります。
税金や著作権に関しても、難しい法律が数多くあります。
顧問弁護士と契約するなどありますが、いずれにしてもプロに相談することが重要です。
健康に影響がでる場合がある
経営者の健康は、会社の重要な"資産"です。
◆社長（代表者）の先月の1週間当たり労働時間
・40時間未満：19.3%
・40時間以上60時間未満：42.4%
・60時間以上80時間未満：24.5%
・80時間以上100時間未満：8.4%
・100時間以上：5.4%
出典：「中小企業経営者の健康管理と事業承継」について（盛岡信用金庫）
以上のデータは"盛岡信用金庫"がアンケートにより調査した結果をまとめたものです。
この結果からわかることは、経営者の約2.6人に1人が週に60時間以上働いているということです。
なかでも、20人に1人以上が週に100時間以上働いているという実態を表しています。
経営者は、良くも悪くも自分のペースで仕事ができるかもしれません。しかし、取引先との対応などで、時間に追われることもあります。
可能な限り、無駄の少ないクリーンな事業活動を行うべきです。また、1人で全てを担わず、他人に任せることも重要です。
経営者は教育者でもあるというように言われます。従業員をうまく教育し、任せられるようにすることが、事業全体にとってプラスに動くことは明白です。
起業したい人が知りたい情報まとめ
- 起業する理由
- 起業に抵抗がある理由
- 起業の方法
- あると良い知識やスキル
- 起業のリスクと対策
上記について解説してきました。起業は誰でも簡単にすぐ可能です。
ご自身の起業する理由や抵抗がある理由を考えていただくきっかけになりましたでしょうか。
また、起業がそれほど難しくないことを知ってもらえたでしょうか。起業は簡単ですが、事業を成功させることは簡単ではありません。
今回解説しました、あると良い知識やスキル、リスクへの対策を活用してもらい、起業の一押しになることができましたら幸いです。
